40代障害者の転職成功ガイド｜実例とキャリア形成のアドバイスを紹介

40代での転職は、障害者雇用においても決して簡単な道ではありません。
「年齢の壁」「ブランクの長さ」「体力やスキルへの不安」など、若い世代とは異なる課題に直面することが多いのが現実です。

しかし、40代だからこそ培ってきた経験値や人間力が武器になる場面も数多くあります。
適切な戦略を立て、正しい支援を受けることで、希望の転職を成功させることは十分に可能です。

本記事では、40代の障害者雇用の実態を踏まえながら、転職を成功させるためのポイントや実例、キャリア形成のヒントを詳しくご紹介します。

40代の障害者雇用の実態

40代での障害者雇用は、若年層に比べて難易度が上がる傾向があります。
厚生労働省の調査でも、障害者雇用全体における40代以上の割合は高いものの、企業が採用を慎重に進めるケースも多いことがわかっています。

「厚生労働省『障害者雇用実態調査（2024年版）』より」

求職者層の現状

障害者の就職希望者の中で、40代・50代以上は全体の50％以上を占めています。
特に、精神障害や内部障害、発達障害を抱える方が40代以降に初めて手帳を取得し、就職・転職活動を始めるケースも増えています。

この背景には、

• 生活習慣病やメンタル不調などによる健康問題の発生
  
• 社会的ストレスやハラスメントによる体調悪化
  
• キャリア途中での障害発症
  といった事情があり、誰もが無縁ではない問題となっています。
  

企業側の本音

企業側は、40代の障害者採用について以下のような点を重視しています。

• 長期的に安定して働けるか
  
• チームでの協調性があるか
  
• 自発的に考え行動できるか
  
• 基礎的なビジネスマナーが身についているか
  
• 過去のキャリアや実績が応募職種とマッチしているか
  

若さよりも、即戦力性や社会性を求める傾向が強いため、
単に「障害者枠だから採用してもらえるだろう」と油断するのではなく、
自らを冷静に分析し、適切な自己PRを行う準備が不可欠です。

求人数と選択肢

40代向けの障害者雇用求人は、比較的以下のような傾向があります。

• 事務系（データ入力、総務アシスタントなど）
  
• 製造・軽作業系（ピッキング、検品、清掃など）
  
• コールセンター系（受電・カスタマーサポート）
  
• IT・技術職（ヘルプデスク、プログラミング）
  

特に、これまでのキャリアを活かせる職種や、専門スキルを持っている場合は、
年齢に関係なく優遇されるケースもあります。

一方で、一般事務や軽作業などの人気職種は、年齢層・障害種別問わず競争率が高く、
「応募してもなかなか通らない」と感じる場面も少なくありません。

40代の障害者雇用の課題とチャンス

年齢によるハードル

年齢が上がると、体力面や新しい環境への適応力に不安を感じる企業もあります。
特に、スピード感を重視するベンチャー企業や成長中の中小企業では、
30代以下の若手を優先して採用する傾向も見られます。

また、職場の平均年齢が若い場合、
40代以上の新入社員が「浮いてしまう」リスクを懸念されることもあります。

逆に、40代だからこそ活きる強みもある

【40代障害者転職の強みまとめ】

企業側が「安心して任せられる人材」を求めている場合、
若手よりも40代以上のほうが評価されやすいのです。

特に、

• 安定志向の企業
  
• 地方自治体や公共団体系の仕事
  
• ルーティン業務を丁寧にこなすポジション
  では、40代以上の採用も積極的に行われています。

数字でみる40代の就労状況

障害者雇用において、40代の就労状況はどのような実態があるのでしょうか？
年齢ごとの傾向や、障害種別による違いをデータで詳しく見ていきましょう。

精神障害者の年齢別分布

精神障害者の就労者数は年々増加しており、特に30代～40代の割合が高いのが特徴です。
厚生労働省の「障害者雇用実態調査」によると、精神障害者の就労者のうち約35％が30代後半から40代前半に分布しています。

これは、社会人として一定期間勤務した後にメンタルヘルス不調を発症し、
障害者手帳を取得して再就職活動を始める人が多いことが背景にあります。

特にうつ病、双極性障害、統合失調症といった診断を受けた後、
「再チャレンジ」を目指す方が増えているため、40代は精神障害者雇用の中核世代の一つと言えるでしょう。

知的障害者の年齢別分布

知的障害者については、20代～30代が主な就労層となっていますが、
40代以降も一定数の雇用実績があります。

全体の年齢構成を見ると、知的障害者の40代はおよそ20％前後を占めています。
若年期から福祉施設や特別支援学校を経て就労し、長期就業している方が多い一方で、
転職市場に出てくる知的障害者はそれほど多くないのが実情です。

そのため、40代以降で転職を考える知的障害者は、
「定着力」や「長く勤めた実績」をしっかりアピールすることが重要になります。

発達障害者の年齢別分布

発達障害者（自閉症スペクトラム、ADHD、学習障害など）は、
近年、社会人経験を積んだ後に診断を受けるケースが急増しています。

就労している発達障害者の年齢分布では、30代後半～40代が約30％以上を占めています。
この年代は、職場でのコミュニケーションやタスク管理の難しさに悩み、
「働きづらさ」から障害認定に至ることが多いのが特徴です。

発達障害者の場合、特性を活かせる職場選びが極めて重要です。
適切な配慮を受けられる環境を見つけることが、40代での転職成功に直結します。

身体障害者の年齢別分布

身体障害者の年齢層は比較的高めで、40代～50代の就労者が最も多い傾向にあります。
事故や病気などにより中途障害を負い、障害者雇用枠での再就職を目指す方が多く見られます。

特に、内部障害（心臓疾患、腎疾患、呼吸器疾患など）や聴覚障害者は、
40代以降に手帳取得・就職活動を開始する割合が高いです。

身体障害者の場合、

• 業務の合理的配慮
  
• 物理的なバリアフリー環境の整備
  など、企業側の体制次第で定着率が大きく左右されるため、転職活動時には職場環境の確認が欠かせません。

障害者雇用と一般雇用の相違点とは？

障害者雇用と一般雇用には、いくつか明確な違いがあります。
どちらも「働く」という点では共通していますが、採用基準や労働環境、支援体制に大きな差が存在します。

【障害者雇用と一般雇用の違い】

ここでは、障害者雇用と一般雇用の主な相違点について詳しく解説します。

採用枠と雇用義務

障害者雇用には、企業側に「障害者雇用率制度」に基づく採用義務があります。
一定規模以上の企業（現在は従業員43.5人以上）は、総従業員数の2.5％以上の障害者を雇用しなければなりません（2024年時点）。
これに対し、一般雇用ではそのような法的義務は存在せず、あくまで企業の裁量で採用活動が行われます。

障害者雇用枠では、求人票にも「障害者枠」と明記され、求職者は障害者手帳の提示を求められるケースが一般的です。
一方、一般雇用では障害の有無を問わず、能力や経験による選考が行われます。

勤務条件・配慮事項

障害者雇用では、障害特性に応じた合理的配慮が義務付けられています。
例えば、

• 勤務時間の短縮や柔軟な働き方の導入
  
• 業務内容の調整や、作業手順の明確化
  
• 通院や服薬管理への理解と配慮
  
• 職場環境のバリアフリー化
  など、働きやすさを支える具体的なサポートが提供されることが前提です。
  

一般雇用では、こうした合理的配慮が必須ではないため、障害に対する理解やサポート体制が十分とは限りません。
結果的に、体調や特性への配慮がないまま通常業務を求められるリスクもあります。

キャリアパスと評価制度

障害者雇用では、安定就労を最優先とする企業が多く、
「長く働き続けること」が重視される傾向にあります。
そのため、昇進・昇格のスピードは一般雇用に比べて緩やかな場合が多く、
年功序列型や職務内容に応じた昇給制度が採用されるケースが目立ちます。

一方、一般雇用では成果主義・能力主義が基本であり、
業績に応じてスピーディにキャリアアップが可能な反面、
成果を出せなければ厳しい評価を受けることもあります。

障害者雇用では、「安定」を重視するか、「挑戦」を求めるかによって、
自分に合ったキャリアプランを考えることが大切です。

求人の種類と業務内容

障害者雇用枠での求人は、以下のような業務が多い傾向にあります。

• 一般事務補助（データ入力、書類整理）
  
• 軽作業（製造補助、ピッキング）
  
• 清掃・施設管理
  
• コールセンター対応（受電のみ）
  

障害特性に配慮しやすい業務設計がされているため、
「無理なく続けやすい」ことがメリットです。

一方、一般雇用では、営業、開発、販売など幅広い職種があり、
業務の難易度やプレッシャーも相応に高くなる傾向があります。

40代の障害者が転職する際の課題

障害者雇用において、40代での転職活動は、若い世代とは異なる独自のハードルに直面します。経験やスキルが豊富である反面、年齢や障害特性により選考過程で不利になるケースも多々あります。ここでは、40代の障害者が転職時に直面しやすい主な課題について詳しく解説します。

障害者雇用枠の少なさ

40代障害者の転職において、最大の壁のひとつが障害者雇用枠そのものの少なさです。法定雇用率が定められているとはいえ、実際に市場に出回る求人案件は限定的です。特に、年齢や障害の種類に配慮した求人はさらに絞られてしまいます。

また、都市部に比べて地方では障害者雇用の選択肢が極端に少なく、特定の業種や職種に求人が集中する傾向が見られます。デスクワーク中心の求人や、清掃・軽作業などの求人に偏っている場合が多く、自身のキャリアやスキルを活かせる場が限られていると感じる求職者も少なくありません。

企業側も、法定雇用率を満たすために最低限のポジションを用意しているケースがあり、40代の経験者にふさわしいキャリアパスを描ける環境は必ずしも整っていないのが現状です。

年齢の高さが転職の大きな壁に

40代という年齢自体が、転職市場では大きなハードルとなる傾向があります。障害の有無にかかわらず、一般的に企業は若年層の柔軟性や育成余地を重視するため、年齢が上がるほど採用の間口は狭くなります。

さらに障害者雇用の場合、以下のような懸念が企業側に生じやすくなります。

• 健康状態の不安
  
• 柔軟な働き方や適応力の不足
  
• 長期的な勤務継続が難しいのではないかという疑念
  
• 給与や待遇への期待値が高いのではないかという懸念
  

このため、たとえ高いスキルを持っていても、「年齢」「障害特性」「健康状態」といった要素が採用可否に大きな影響を与えます。特に中小企業では、即戦力を期待する一方で、サポート体制が整っていない場合もあり、採用に慎重になりがちです。

面接時には、過去の実績だけでなく、「なぜ今転職を目指すのか」「自分は安定して働ける準備ができているのか」をしっかり言葉にして伝える必要があります。

障害者雇用ではスキルよりも障害特性が重視される

一般雇用枠とは異なり、障害者雇用枠ではスキルや職歴よりも「障害特性」とそのマネジメント力が重視されます。
具体的には、以下のポイントが選考基準となることが多いです。

• 症状の安定性（再発リスクの低さ）
  
• 勤務時間や勤務日数に対する柔軟性
  
• 配慮事項の内容と、その対応可否
  
• チーム内でのコミュニケーション能力
  
• 職場環境との適合性
  

企業は、障害者を「守る」だけでなく、「戦力」として迎え入れるため、一定の安定性や職場での適応力を強く求めるようになっています。
たとえ前職で高い成果を上げていたとしても、現状の体調が安定していなかったり、配慮事項が多すぎる場合は、採用を見送られるケースも少なくありません。

また、精神障害・発達障害を持つ方に対しては、

• ストレス耐性の有無
  
• 環境変化への適応力
  
• 服薬管理・通院頻度
  などについても面接で細かく質問されることが一般的です。
  

身体障害者の場合でも、

• 通勤手段（公共交通機関の利用可否）
  
• オフィスのバリアフリー対応状況
  など、業務遂行可能性が採否を左右します。
  

そのため、40代の障害者が転職を成功させるには、単に「何ができるか」をアピールするだけでなく、
「どのようなサポートがあれば安定就労できるか」を明確に説明できる準備が欠かせません。

40代の障害者が転職を成功させるためのコツ

40代での障害者雇用枠での転職は、20代や30代とは異なる戦略と準備が求められます。年齢や経験値を武器にできる反面、健康面や柔軟性への懸念があるため、自身の特性をしっかり把握し、強みを最大限に活かすアプローチが不可欠です。ここでは、40代障害者の方が転職を成功させるために押さえておくべき重要なコツについて解説します。

自身の障害特性と必要な配慮事項を把握する

まず何より重要なのが、自分の障害特性を正しく理解することです。これには、どのような環境や業務が負担になりやすいのか、逆にどのような条件なら力を発揮できるのか、具体的に把握する作業が含まれます。

必要な配慮事項を整理しておくことで、面接時に適切なコミュニケーションができ、企業側も業務設計や配属先を検討しやすくなります。「配慮してほしい点」「逆に配慮が不要な点」を明確にしておくことが、採用率を高める鍵になります。

自分に合わない仕事は避ける

40代になると、無理を重ねて新しい業務に適応するのは簡単ではありません。スキルが多少マッチしていても、精神的・身体的な負荷が高い職種に無理にチャレンジすると、定着率が下がり、再び転職活動を余儀なくされるリスクが高まります。

自分の障害特性や生活スタイルに無理のない業務内容か、社内サポート体制が整っているかを冷静に見極めましょう。「働けるかどうか」ではなく、「長く安定して働き続けられるかどうか」という視点が非常に重要です。

無理のない範囲で段階的に適応していく

転職直後は、環境の変化によるストレスがかかりやすいものです。最初から100%の力を発揮しようと無理をすると、心身に負担が蓄積し、障害特性が悪化する原因にもなります。

入社後しばらくは、職場に慣れることを第一の目標に置き、少しずつできる業務範囲を広げていくことが理想です。焦らず段階的に適応していく姿勢を持つことで、職場との信頼関係も築きやすくなり、結果的に長期的なキャリア形成につながります。

就職活動は支援機関を活用し、一人で抱え込まない

40代での転職活動は、体力面・精神面ともに負荷が大きくなりがちです。孤独に活動を続けていると、モチベーションが低下し、長期化する可能性も高まります。

そのため、ハローワーク障害者窓口や地域障害者職業センター、就労移行支援事業所などの専門機関を積極的に活用しましょう。求人紹介だけでなく、履歴書・職務経歴書の添削、面接練習、障害特性に応じた就業支援まで、幅広いサポートを受けられます。

一人で抱え込まず、専門家の助言を得ながら進めることで、よりスムーズな転職活動が実現します。

同業界・職種内でのキャリアアップを目指す

40代での転職成功率を高めるには、「未経験職種への挑戦」よりも、これまでの経験を活かせる職種・業界内での転職を目指すほうが確実です。

前職で培った知識やスキルをアピールできれば、採用担当者にとっても即戦力として期待しやすくなります。また、同業界であれば障害特性への理解も進んでいるケースが多く、無理なく働ける環境を得られる可能性が高まります。

「過去に築いたキャリアの延長線上で、どのように価値を提供できるか」を整理し、応募書類や面接で伝えられるよう準備しましょう。

資格取得などで専門性を高める

もし「これまでの経験だけでは差別化が難しい」と感じる場合は、関連資格の取得にチャレンジするのも有効です。

たとえば、事務職なら「MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）」、福祉業界なら「介護職員初任者研修」など、業界・職種に関連する資格を持っていると、採用担当者に対して真剣さや専門性をアピールできます。

資格取得は自信にもつながり、面接時の話題作りにもなるため、転職活動を有利に進める武器になります。

40代の障害者が仕事を探す方法

40代での障害者雇用枠での仕事探しは、若い世代とは異なる工夫と戦略が求められます。年齢によるハードルがある一方で、豊富な経験や社会人としての安定感をアピールできれば、企業側から高い評価を得ることも十分に可能です。ここでは、40代の障害者の方が自分に合った仕事を見つけるために有効な方法を紹介します。

ハローワーク

最も基本的な仕事探しの手段が「ハローワーク（公共職業安定所）」の活用です。ハローワークには障害者専用の窓口があり、一般の求職者とは異なる、障害者雇用枠に特化した求人情報を紹介してもらえます。

また、単に求人を紹介してもらうだけでなく、履歴書・職務経歴書の作成支援、模擬面接、障害特性に応じた就労相談など、手厚いサポートを受けられるのが強みです。さらに、職場体験やトライアル雇用といった制度を活用できるケースもあり、実際に働きながら職場の雰囲気を確認することもできます。

ハローワークを利用する際は、担当者との定期的な面談を通じて、自分の希望条件や障害特性をしっかり伝えることが、適切な求人紹介につながります。

障害者向け転職フェアへの参加

障害者向けの転職フェア（合同企業説明会）に参加するのも非常に効果的です。こうしたイベントでは、複数の企業が一堂に集まり、障害者雇用に理解のある企業と直接対話する機会が得られます。

通常の応募とは異なり、フェアでは企業担当者とカジュアルに話ができるため、会社の雰囲気や配慮内容について具体的に確認できる点が大きなメリットです。また、自分では選ばないような企業と出会うきっかけにもなり、視野を広げるチャンスにもなります。

40代での転職では、直接顔を合わせて自分の誠実さや働く意欲をアピールできる場が貴重です。事前に自己紹介や志望動機をまとめておき、積極的にブースを回るようにしましょう。

障害者専門の転職サイトの利用

近年、障害者向けの転職支援サービスが充実してきており、専用の求人サイトを活用することで、より効率的な仕事探しが可能になっています。

たとえば、「障害者ナビ」のような専門サイトでは、一般には出回っていない非公開求人や、障害者雇用に特化した優良求人が多数掲載されています。さらに、キャリアアドバイザーによる個別サポートや、面接対策、書類添削なども受けられるため、初めての転職活動でも安心です。

障害特性に合わせたマッチングを行ってくれるため、「自分に合った仕事が見つからない」という悩みを抱える40代の方にとって非常に心強い存在になります。

【障害者ナビ】では、40代・50代の転職支援実績も豊富。あなたのこれまでのキャリアや障害特性に合わせた最適な求人をご紹介します。
詳しくはこちらから ➔ 障害者ナビを見る

まとめ

40代で障害者雇用枠の仕事を探す際には、「ハローワーク」「転職フェア」「障害者向け転職サイト」など、複数のチャネルを同時に活用することが成功への近道です。年齢に引け目を感じる必要はありません。40代ならではの経験値や安定感は、むしろ企業にとって大きな魅力となります。

大切なのは、自身の障害特性と強みを正しく理解し、希望条件を明確にしたうえで、前向きな姿勢で就職活動に臨むことです。孤独に抱え込まず、支援機関やプロのサポートを活用しながら、一歩ずつ理想の職場への道を切り拓いていきましょう。